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インプラントの治療費用は医療費控除の対象に!還付金額や申請方法を解説します

インプラントの仕組みが分かる模型

インプラント治療は、機能性・審美性に優れているため、多くの方が選択している治療法です。しかし、インプラント治療の費用は決して安いとはいえず、どうにか安く抑えたいと考えている方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、インプラント治療の医療費控除について解説します。還付金額や申請方法についてもわかりやすく解説するため、インプラントの治療を検討している方、治療費を少しでも抑えたい方はぜひ参考にしてください。

インプラントの治療費用は医療費控除の対象になる!

医療費控除とかかれたブロックと診察券

インプラントにかかる治療費は、医療費控除の対象です。見た目の改善を目的とした美容手術などとは異なり、失われた口腔機能を回復させるもののため、確定申告をすることで治療費の負担を軽減させることができます。

ここでは、医療費控除についてくわしく解説します。

医療費控除とは?

医療費控除とは、1年間に支払った医療費が10万円(年間の総所得が200万円未満の場合は総所得の5%)を超える場合、確定申告をすることで一定の控除が受けられる所得控除の一種のことです。インプラント治療ではほとんどのケースで10万円を超えるため、多くの方が還付金を受け取れるでしょう。

医療費控除の対象になるための条件

医療費控除は、以下の条件を満たすことで対象になります。

  • 納税者本人または納税者と生計を一にする配偶者やその他の親族のために支払った医療費であること
  • その年の1月1日から12月31日の間に支払われたものであること(未払いの医療費は実際に支払った年の控除対象となる)
  • その年にかかった医療費が10万円(総所得金額が200万円未満の人は総所得の5%)を超えること

控除額・還付金額の計算方法

医療費控除で受け取れる金額は、以下のとおりです。

◇医療費控除の計算方法
支払った医療費の合計額-保険などで補填される金額-10万円※=医療費控除額
(※総所得税が200万未満の方は、総所得金額の5%で計算します。)

◇還付金の計算方法
医療費控除額×所得税率=還付金

医療費控除額がそのまま還付されるのではなく、医療費控除額へ所得税率を掛けた金額が還付されます。所得税率は国税庁のホームページで確認できます。

その他医療費控除の対象になる治療費用

インプラントの医療費控除で対象になるものは、以下のような費用です。

  • 検査・診断料
  • 処方された薬代
  • 通院にかかった交通費

実際のインプラント治療にかかった費だけでなく、精密検査や診断料、通院のための交通費も医療費として申請できます。

一方で、以下のような費用は医療費に含まれません。

  • マイカーで通院した際のガソリン代や駐車場代
  • 予防や健康増進のために購入した医薬品 など

医療費として申請できるのは、公共交通機関を利用した場合のみです。マイカーで通院した場合のガソリン代や駐車場代は含まれないため、注意しましょう。また、予防や健康増進のために自己判断で購入した医薬品も、医療費には含まれません。

インプラントの医療費控除を申請する方法

医療費控除の申請書

医療費控除は条件を満たすと自動で還付されるものではありません。申請期間中に自分で医療費控除を申請する必要があるため、手順を確認しておきましょう。

ここでは、インプラントの医療費控除を申請する方法をくわしく解説します。

①必要書類を準備する

医療費控除を申請するために必要な書類は、以下の4つです。

  • 医療費控除の明細書
  • 確定申告書Aもしくは確定申告書B
  • 医療通知書(医療費のお知らせ)
  • 本人確認ができるもの

医療費控除の明細書・確定申告書Aもしくは確定申告書Bは、税務署または国税庁のホームページよりダウンロードできます。医療通知とは、加入している健康保険組合から送られてくる、窓口で負担した金額が記載されている書類のことです。

本人確認書類には、マイナンバーカードまたはマイナンバー(個人番号)が記載された通知カードか、住民票の写しまたは住民票記載事項証明書のどちらか1つと、提出するマイナンバーの所有者が本人であることを証明する書類(運転免許証やパスポートなど)が必要です。

②申告書を作成する

すべての書類を準備したら、必要事項を記入します。治療費の合計や年収などを記入する項目があるため、保管しておいた領収書や源泉徴収票を手元に準備しておくとスムーズです。はじめて記入する方は、国税庁のホームページで確認するか、管轄の税務署へ出向いて直接記入すると安心です。

③税務署に提出する

書類を作成したら税務署へ郵送するか、直接出向いて提出しましょう。また、e-Taxを利用すると、自宅からスマホやPCを使って簡単に申請できます。e-Taxで申請すれば各種計算のミスを防げるほか、領収書などの添付書類の提出も簡単に行えます。

医療費控除の申告期限

医療費控除の申請は確定申告のなかで行うため、毎年2月16日~3月15日の1ヶ月間が設定されています。それぞれの日付が土・日・祝に該当する場合は、翌月曜日が所定の日に変更されます。また、医療費控除は過去5年まで遡って申請できるため、申請を忘れてしまった場合は翌年に申請するようにしましょう。

インプラント治療費用の医療費控除についてのQ&A

Q&Aのブロック

インプラント治療費の医療費控除について、よくある質問をまとめました。解決されない場合や、細かい内容が気になる方は、税務署などで確認してみましょう。

インプラントのメンテナンス費用は対象になる?

インプラントのメンテナンス費用や、メンテナンスのために通院する際の交通費も、医療費控除の対象です。領収書のでない交通費などは、日付と金額のメモを残しておくと、申請の際スムーズに記入できます。

家族の治療費用もまとめて申告できる?

インプラント治療を受けた本人の医療費だけでなく、生計をともにしている家族の治療費とまとめて申請できます。また、医療費控除は所得の多いほど還付される金額が大きくなるため、家族のなかでもっとも所得が多い人が申請すると良いでしょう。

デンタルローンを利用している場合はどうなる?

デンタルローンやクレジットの分割払いをしている場合でも、医療費控除の申請が可能です。ただし、クレジット分割払いをしている場合、1年間に支払った金額のみ申請できるため、年をまたいで支払いを続ける場合はその年に支払った金額で再び申請する必要があります。デンタルローンの場合は、契約した時点で全額の支払いを行ったことになるため、複数回に渡って申請する必要がありません。

年末調整で対応してもらえる?

医療費控除は年末調整では受け取れず、自分で確定申告をする必要があります。年末調整で所得税の還付などを受けている方は、忘れないよう申請しましょう。

申告を忘れてしまったらどうなる?

医療費控除の申請は、過去5年まで遡って申請できます。申請期間を過ぎてしまった場合は、慌てず翌年に申請しましょう。ただし、過去5年というのは「過去5年分の医療費を合算できる」という意味ではありません。

まとめ

インプラント治療の医療費控除について解説しました。確定申告を行う必要があるため、ややこしく感じてしまうかもしれませんが、しっかりと確認しながら進めればそう難しいものではありません。気になることがあれば、近くの歯科医院で相談してみるか、税務署へ確認してみましょう。

高輪クリニックグループでは、歯科と医科のつながりを大切にした医療を提供しています。口内だけでなく、身体の全体を考慮した治療計画や、安心・安全・自然をモットーに自然薬の処方などを行っています。口内のトラブルでお悩みの方、信頼できる歯医者をお探しの方は、高輪クリニックへお気軽にご相談くださいませ。

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